Life Cycle Assessment of Buildings
建物は、建てる時（材料の製造、建設）、使う時（冷暖房、照明）、そして壊す時（解体、廃棄）まで、様々な段階で環境に影響を与えます。特に、地球温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）を排出します。
建築物LCAは、この「ゆりかごから墓場まで」の全過程で、どれくらいのCO2が出ているかを計算し、評価する手法です。
世界中で「脱炭素社会」の実現が急務となっています。日本も2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにする目標を掲げており、建物の分野も例外ではありません。建物から排出されるCO2は非常に多いため、その排出量を正確に把握し、削減していくことが不可欠です。LCAの義務化は、この目標達成に向けた強力な一歩として注目されています。
政府は2028年には延床面積1,000平方メートル超の新築建築物、2030年には全ての新築建築物を対象に、LCAによるCO2排出量の算定・開示を義務付ける方針を打ち出しています。国土交通省を中心に、環境省や経済産業省も連携し、算定ツールの開発（J-CATなど）や制度設計を進めています。
これは、これからの建物が「省エネ」だけでなく、「建材の製造から解体まで」の環境負荷全体を考慮して設計・建設される時代が来ることを意味します。
建築物LCAやその義務化の詳細については以下の記事で記載をしています。
ぜひご一読ください。